巨人の綻び

トヨタなぜＨＶ戦略にこだわるのか　ＥＶと距離を置く理由とは？
トヨタ自動車が平成２７年末までに新型ハイブリッド車（ＨＶ）２１車種を発売する。ＨＶ重視の戦略を鮮明にしたわけだが、一方で電気自動車（ＥＶ）は年内に発売するものの、当初計画は大幅にトーンダウン。なぜ、トヨタはＥＶに及び腰なのか。ＥＶが普及すれば、取引先約２万６千社から成る巨大な“トヨタピラミッド”に亀裂が生じるとの危機感が見え隠れする。
「エコカーの“本命”といえば？」　こう問われると、「電気自動車（ＥＶ）」と答える人は多いはずだ。ガソリンではなく、電気で走るクルマ。これは１９０８年に米フォード・モーターがガソリン車の量産モデルを開発して以来、自動車業界の新たな１ページの始まりであり、すでに三菱自動車、日産自動車がＥＶを発売している。マーケティング会社の富士経済（東京都）によると、日本のＥＶ販売台数は２０２５年に１００万台超、３０年には１９１万台と２００万台に迫ると予測されている。
ただ、不思議なことに今年１〜６月の世界販売台数では２年ぶりに頂点に返り咲いたトヨタは、ＥＶに対してやや距離を置く。トヨタ関係者は「ＨＶもＥＶも燃料電池車（ＦＣＶ）も全方位にやっています」と説明するが、ＨＶ、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）に比べ、ＥＶの事業化に対するスピードは決して早いとはいえない。９月２４日の環境対応車戦略発表会で、今年１２月に小型車「ｉＱ」をベースとしたＥＶ「ｅＱ」（国内販売価格は３６０万円）を発売すると発表。しかし、グローバルの販売台数はわずか１００台と少ない。
２年前に計画を公表した際には数千台の販売を見込んでいたが、「ＥＶはまだまだ難しい」（内山田竹志副会長）。ＨＶについては平成２７年末までに新モデル１４車種を含め２１車種を投入するだけに、「ＥＶに対するトヨタのスタンスを如実に物語っている」と業界関係者は話す。トヨタは、平成９年に世界で初めてＨＶの量産車を開発し、初代プリウスを世に送り出した。以来、ＨＶによってエコカー市場を牽引（けんいん）し、今年のＨＶ世界販売台数見通しは初めて１００万台に達するなど、約１５年かけて事業の柱に育て上げた。
長年積み上げてきた歴史もあり、ＨＶへのこだわりは並大抵ではないが、実はそれだけではない。前出の関係者は「ＥＶが主流になれば、自動車メーカーの存在基盤すら揺らぐ恐れもある」という。約３万点の部品で構成され、複雑な構造のガソリンエンジン車に対し、ＥＶは電池とモーターという２つの部品がクルマの性能を決定付ける。「ＥＶは電池とモーターがあれば動く。安全性は大前提だが、部品点数も少なく、異業種も参入しやすい」とある大学教授は解説する。
トヨタには、一次サプライヤーと呼ばれる主要な部品供給先４００社をはじめ二次、三次サプライヤーなど計２万６千社前後の取引先が存在する。ガソリンエンジン車を構成する部品点数の多さと、内燃機関の複雑さによって「この巨大なピラミッド構造が成り立っている」と前出の大学教授は明かす。言い換えれば、部品点数が少なく、「プラモデルのように比較的容易に組み立てられる」（関係者）ＥＶが普及すれば、トヨタピラミッドに亀裂が入る恐れもあるというわけだ。
しかも、ＥＶの心臓部である電池は自動車メーカーではなく、パナソニックなど電機各社が技術を保有しているケースが多い。これはピラミッドが崩れるだけでなく、状況次第では将来的に自動車開発の主導権を電機メーカーに握られてしまう可能性があることを意味している。これに対し、ＨＶは「エンジン」と「モーター」という２つの動力源を搭載しているため、エコカーでありながら“ブラックボックス”の内燃機関が存在。つまり、構造はきわめて複雑で、「トヨタピラミッドをこれまで通り維持することができる」（関係者）。　
実際、トヨタはＨＶの新モデルを大量投入するだけでなく、米フォード・モーター、独ＢＭＷとＨＶ技術で協業関係を構築。ＨＶをエコカーのデファクトスタンダード（事実上の業界標準）とするための動きを活発化させている。トヨタを頂点とするピラミッド構造こそグループの強さの源泉。それだけにＥＶ技術は保有しつつも、当面はＨＶ一本やりのエコカー戦略が続くはずだ。
（産経新聞 - 9月29日(土)20時38分）

作っていないわけじゃない。
しかし、世界で一番最初にデジタルカメラの技術を開発しながら、フィルムに固執したため破滅に追い込まれたイーストマン・コダックの前例を忘れてはいまいか。