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＜年賀状＞「ＬＩＮＥ」や「ＡＲ」にも対応　元旦のあいさつ、自分らしく
年賀状はもう出しましたか。最近は無料通信アプリ「ＬＩＮＥ」や「拡張現実（ＡＲ）」に対応したり、人気キャラクターの絵柄を使ったりするなど趣向を凝らしたはがきが登場。マナーや由来などの基礎知識とともに、最新の年賀状事情を紹介する。
◇住所知らなくても
年始のあいさつを携帯電話のメールで交わす人も増えているが、最近はスマートフォン（スマホ）を使ったサービスも少しずつ広がっている。
日本郵便は今年、ＬＩＮＥのサービスを利用するはがきを発売した。まずスマホで専用アプリをダウンロードして、日本郵便公式のアカウントでキャラクターの「ぽすくま」と友だちになる。ぽすくまに写真や動画を送信すると、その画像などを基に年賀状をデザインし送ってくれる。デザインのパターンは５０種類以上あり、気に入らなければ別のデザインを選ぶこともできる。また、住所を知らないＬＩＮＥ上の友人に、紙の年賀状を送るサービスもある。日本郵便側から相手に受け取りの可否を尋ねるメッセージが届き、相手が住所などを入力して日本郵便に返信すれば、郵便局から紙の年賀状（１枚１３０円）が送られる仕組みだ。若者を中心に５７７万人（１２日現在）が登録している。
◇動画も楽しめる
スマホを二次元コードにかざすと、スマホ上で動画が動き出すＡＲの技術を導入したはがきも登場。スマホを年賀状の切手部分にかざすと、年内はぽすくま、新年はアイドルグループ「乃木坂４６」のメンバーが画面に現れて動き出す。ソニーデジタルネットワークアプリケーションズの協力で実現したもので、日本郵便の「ゆうびんＡＲ」アプリをダウンロードすれば、通常の年賀はがきで楽しむことができる。
このほか、ディズニー映画「アナと雪の女王」のキャラクターが立体的に見える３Ｄはがき（１枚３８０円）も登場。「ハローキティ」はがき（同６２円）はＡＲを利用して、晴れ着姿のキティちゃんとスマホで写真撮影ができる。こうした工夫も奏功し、年々減少傾向だった発行枚数は前年並みになる見込みという。
年賀状で東日本大震災の被災地に寄付金を送ることもできる。博報堂アイ・スタジオ（東京都千代田区）の「チャリティー年賀状」（７８円）は、１枚につき１０円、被災地の小中学校を支援しているウェブベルマークに寄付する。ＩＴサービスのＣＯＮＮＥＣＴＩＴ（コネクティット、同）が運営する「ネットで年賀状」か「スマホで年賀状」から申し込む。１７日現在、３万７０００枚が販売された。
◇手書きの一言も
はがきは進化しても、年賀状の決まりごとやマナーは今も昔も変わらない。日本郵便切手・葉書室の片岡宏介さんに聞いた。
古くは平安時代から年始に手紙を送る風習があり、明治時代、年賀はがきの登場とともに年賀状も定着した。片岡さんは「子供の頃、元旦に家族みんなで『あけましておめでとう』とあいさつしてから、ポストに年賀状が届くのを心待ちにしているのが日本人の原風景では」と語る。
元旦に届くのが礼儀なので、１２月２５日までに投函（とうかん）するのが目安だ。年賀状を出していない人から届いた場合、返事はできれば１月３日まで、遅くとも松の内までには出すようにする。さらに遅くなるときは寒中見舞いとなる。また、喪中に年賀状を受け取ることはマナー違反ではない。「喪中はがきに『年賀状をお待ちしています』と書く人もいます」
文頭の賀詞は「謹賀新年」など４文字を書くのが目上向け。「賀正」「寿」など短いものは友人など近い間柄に出すときに使う。「新年明けまして」など意味が重複する言葉を続けるのは避け、句読点も使わない。「別れる」「離れる」などの不吉な言葉も使わないほうがいい。また、文面が印刷だけでは味気ない。片岡さんは「手書きで一言近況を添えるだけでも気持ちが伝わります」と話す。
（毎日新聞　12月20日(土)16時46分）

ここのところ、ぜんぜん出してもいない・・・