文化を守れ

東京の銭湯「半減」の危機…廃業検討４５％
東京都内の銭湯の半数近くが、都の調査に対し、「廃業を検討している」と回答したことがわかった。
うち３分の１は５年以内に廃業する意向を示したという。利用者が年々減る一方、外国人観光客の人気は高く、２０２０年の東京五輪・パラリンピックでも“古き良き日本”を世界に発信する役割が期待されるだけに、都や業界団体は外国人向けのＰＲ作戦を強化し、生き残りを図る。
◆観光ガイド効果◆
外国人観光客でにぎわう浅草。その中心部で天然温泉を引く銭湯「蛇骨（じゃこつ）湯」も、外国人客の姿が途切れることがない。
湯船につかったニュージーランドからの観光客マレー・ジェイコブズさん（７０）は「温泉はニュージーランドにもあるけど、銭湯の雰囲気は格別。日本が好きになった」と笑顔で話した。
元々外国人客が多い蛇骨湯だが、昨年９月の五輪開催決定後、海外の有名観光ガイドに掲載されてさらに増え、今では４０人近くが訪れる日もある。入浴券の販売機は日本語のほか英語、中国語、ハングルでも表記。店を切り盛りする室塚まるみさん（６０）は「外国人のみなさんにも、日本の温泉の良さを味わってほしい」と意気込む。
◆利用者４分の１◆
とはいえ、銭湯のほとんどは、厳しい経営環境に置かれているのが実情だ。厚生労働省によると、１９８０年に全国で１万５６９６軒あった銭湯は、昨年３月末時点で４８０４軒に減少。都内でも傾向は同じで、都によると、ピークの６８年には２６８７軒を数えたが、今年３月末にはほぼ４分の１の６９９軒に。１日の平均利用者数も、６８年の５３０人が昨年は１１９人と４分の１程度に落ち込んでいる。
都は昨秋、都内の６４７軒を対象にアンケートを実施。その結果、「転廃業の予定がある」「いずれは転廃業する」と答えたのは２９１軒（４５％）に上り、うち約９０軒は、東京五輪開催前の５年以内の廃業を検討していると回答した。
１軒あたりの年間支出は燃料代など平均約２１３７万円で、収入を約６８万円上回った。後継者についても６割超の銭湯が「いない」（未定を含む）と答え、都の担当者は「東京五輪までに現在の半数に減ってもおかしくない」と話す。
（読売新聞　4月25日(金)15時51分）

僕が週末都民生活を始めたばかりのころ、高田馬場に銭湯があって、そこは深夜２時までやっていたので夜行バス利用のときは本当にありがたかった。
なんとか、残ってほしいなぁ。