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【レポート】なぜ地下鉄で携帯電話が使えるの? 東京メトロ全線エリア化の理由と経緯とは
東京メトロのエリア化の秘密を紹介
東京メトロのトンネル区間全線で、携帯電話の利用が可能になった。有楽町線副都心線小竹向原駅から千川駅間は、立体交差化によって連絡橋を設置しているため、エリア化が遅れて2016年度中になるが、それ以外の区間は、3月21日の正午から、全区間で利用できるようになっている。このトンネル区間エリア化は、どのように進められたのだろうか。
○地下鉄のエリア化、まずは駅構内から
地上を走る鉄道とは異なり、地下鉄では地上の基地局の電波が届かないため、携帯電話のエリア化を進めるにあたり、新たに電波を発する基地局を設置する必要がある。
駅構内では、1つ1つの駅に基地局を設置するのではなく、各社の基地局から共通の光伝送装置を経由し、中継装置を経て、構内に設置されたアンテナから電波を発してエリア化をするかたちになる。
この時、1つの伝送装置が複数の駅をカバーする形になっており、各駅とは光ファイバケーブルで結ばれているのが普通だ。基地局は駅構内に置かれていたり、別の場所に設置されている場合もあるが、いずれにしても駅構内の光伝送装置経由でネットワークが構築されている。ちなみに、基地局は携帯各社が設置するが、駅構内の光伝送装置は、後述する移動通信基盤整備協会の管轄だ。
地下鉄の携帯エリア化は、まずはこの駅構内への対応からスタートした。もともと、日本では電車内での携帯電話の利用に対して厳しいマナーが設定される傾向がある。
ただし、音声通話に対する風当たりは強い。PDC方式の第2世代携帯電話の頃に、心臓ペースメーカーなどの埋め込み型医療機器に電波が影響を与える可能性から、混雑した車内や優先席付近での利用を避けるよう求められていたのが影響したこともあるだろう。現在、一般的に利用されている3G携帯電話では、総務省の実験で心臓ペースメーカーなどの埋め込み型医療機器などに影響がないことが確認されているが、現在でも優先席付近で電源を切る、音声通話をしないといったアナウンスを鉄道各社が行っている。
そのため以前は、地下鉄の電車内での携帯電話の利用に対する要望が、現在ほど高くなかった。それでもメールなどの利用でエリア化を求める声は東京メトロなどにも届いており、2008年ごろから、東京メトロと移動通信基盤整備協会(JMCIA)の間で、地下鉄トンネル内のエリア化についての話し合いがもたれるようになったという。JMCIAは、地下鉄駅構内などの電波が届きづらい場所に対して、共同でエリア化の整備を行うことなどを目的として携帯事業者らが参画している団体で、設立当初の名称から「トンネル協会」とも呼ばれている。
○約5年に渡る検討でトンネル内をエリア化
当初は東京メトロとJMCIAとの話し合いによって、地下鉄トンネル内エリア化の検討が進めてきたが、昨今のスマートフォン人気で地下鉄内でもWebやSNSなどの利用が求められるようになり、エリア化の要望が強くなってきたことから話し合いが加速した。
エリア化の方法について、駅からトンネル内に向けて電波を発する吹き込み方式やアンテナ設置方式、漏えい同軸ケーブル方式といった方法の中から最適なものを検証してきたという。
鉄道トンネル内のエリア化については、2005年に開業したつくばエクスプレス無線LANによる携帯エリア化を実施しており、東京メトロとJMCIAでも、2008〜2009年ごろに銀座線、日比谷線の一部でエリア化の試験を実施していた。
最終的に、ケーブルから信号が「漏れる」ことで、ケーブル周辺に電波を発信できる漏えい同軸ケーブルが採用された。ケーブル沿いに安定して電波を発信できること、カーブの多い地下鉄トンネルでも容易にエリア化できることが決め手だったそうだ。
これが最初に実施されたのが、2011年12月開始の東急目黒線目黒駅〜洗足駅間、東急田園都市線渋谷駅〜二子玉川駅間のトンネル区間のエリア化だったという。
それから1年ほどさかのぼった2010年末ごろには、JMCIAと東京メトロ都営地下鉄との話し合いも合意に達し、地下鉄のトンネル区間エリア化が決定していた。計画としては、数年をかけてトンネル内の工事を進め、エリア化をする予定だったようだ。
そこに突如降ってわいたのが、ソフトバンク孫正義社長と猪瀬直樹東京都副知事(当時、現・都知事)とのTwitterのやりとりを発端として設定されたという会談だ。会談では、地下鉄トンネル内のエリア化についての話し合いが行われたようだが、この時にはすでにJMCIAと地下鉄側の合意は決定しており、関係者の間では困惑も広がった。
孫社長と猪瀬知事の会談で地下鉄エリア化が加速?
関係者によって温度差はあるが、もともと数年単位の計画だった工事進捗が、わずか2年という期間に短縮されたのは、この会談で都側の協力体制が強化されたため、と見る向きもある。ただ、会談の内容とエリア化はあまり関係ないというのが関係者の共通した見解だ。いずれにしても、JMCIAや地下鉄側が数年にわたって協議、検証した結果、2011年からトンネル内のエリア化が動き始めた。もちろん、費用は携帯事業者側が負担することも当初から決まっていたことだ。
基本的にエリア化の工事は、終電後から始発までの3時間程度で行うしかなく、地下鉄側の通常の保守工事などと調整をしながら進められた。東京メトロで最初に開通したのは、2012年3月30日の南北線本駒込駅赤羽岩淵駅間で、その後順次開通していった。有楽町線は工事との調整の関係でエリア化が遅くなったが、特にエリア化の工事自体に問題はなく、順調に開通していったようだ。都営地下鉄についても、残る大江戸線落合南長崎駅光が丘駅区間がエリア化すれば、全線開通となる。
トンネル内がエリア化したことで、災害時などの通信手段が確保できるようになった。通常時でもWebサイトやSNSなど、データ通信による携帯サービスが利用できるようになったことで、顧客サービスが向上する。地下鉄側には、設備設置による使用料収入も発生するメリットもある。
ちなみに、地下鉄トンネル内での通信方式は各社が決めており、例えばKDDIは全LTE化を進めたが、逆にイー・アクセスは3Gで、今後LTE化を検討する、といった具合に事業者によって方式は異なっている。今回、筆者がKDDIAndroid端末でLTEスピードテストをしたところ、下りで20Mbpsを超えており、地上と変わらない感覚で通信することができた。
マイナビニュース 3月22日(金)18時10分)

よくわからんがなんかスゴイ琴は伝わってきたww