のるかそるか

＜家庭ゲーム機＞業界苦戦で正念場　プレステ４、年末発売へ
ソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）は、今年末に据え置き型ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）４」を発売する。携帯型を含めた家庭用のゲーム専用機は最近、スマートフォン（多機能携帯電話）で手軽に遊べるソーシャルゲームに押されがちだ。業界全体が苦戦を強いられる中、７年ぶりの新型機投入で巻き返しを図りたい考えだが、ハードルも高い。
「スマホやタブレット端末との連携機能を強化した。」米ニューヨークで開かれた発表会で、ＳＣＥのアンドリュー・ハウス社長兼グループ最高経営責任者（ＣＥＯ）は、成長を続けるソーシャルゲームを意識し、プレーヤー同士の交流機能を拡充したことをアピールした。
ＰＳ４は、インターネットを通じてソフトなどを共有するクラウド技術をシリーズとして初めて活用。自分が遊んだゲームの映像を交流サイト「フェイスブック」に投稿したり、他人とゲームに関する情報や感想を交換することも可能だ。ゲーム映像はネット上で生中継することもできる。ネットワーク機能を強化することで、従来のＰＳファンだけでなく、新たなユーザーを取り込みたい考えだ。
ただ、最近では１台数万円するゲーム専用機を買わなくても、スマホなどで遊べるソーシャルゲームが浸透し、市場規模も家庭用ゲームに迫る勢いだ。このため、任天堂が昨年１１月に発売した「Ｗｉｉ　Ｕ（ウィー　ユー）」は年明けから販売が低迷。当初は、今年３月までに５５０万台を世界で販売する計画だったが、今年１月末には４００万台へ下方修正した。
ソニーも携帯型ゲーム「ＰＳ　Ｖｉｔａ（ヴィータ）」が伸び悩み、２８日から最大１万円の値下げに踏み切る事態となっている。平井一夫社長は、ゲームを中核事業の一つに掲げるが、１２年１０〜１２月期のゲーム事業の売上高は前年同期比４７６億円減の２６８５億円。営業利益は同２９２億円減の４６億円にとどまった。ヴィータを含む携帯型ゲーム機の通期の販売計画も当初の１６００万台から３度の下方修正を繰り返し、半分以下の７００万台まで引き下げた。結果、不振のヴィータの値下げでてこ入れを図ることを余儀なくされた格好だ。
一方、ゲーム業界全体では、市場拡大への期待も高まっている。今年１月、中国国内で輸入・製造・販売が禁止されている家庭用ゲーム機市場が、開放されるとの見通しが中国の地元紙で報じられた。中国の市場開放となれば、ソニーや任天堂など日本のゲームメーカーにとっても商機となる可能性が高い。
とはいえ、ソーシャルゲームの台頭は世界的な流れとなっている。ＰＳ４がゲーム専用機の退潮を防げるか、年末商戦で真価が問われそうだ。
◇ゲーム市場
プレイステーションなどの家庭用ゲームの昨年の市場規模（ソフトを含む）は、ゲーム出版大手エンターブレインによると、前年比１．１％減の４４９１億円。１１年に値下げした任天堂の携帯型ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」が軌道に乗り、人気ソフトも登場したことなどから減少幅は縮小したが、５年連続で前年割れとなった。
これに対し成長を続けているのがスマートフォンなどで遊ぶソーシャルゲーム市場。矢野経済研究所によると、１３年度の国内市場規模は前年度比１０％増の４２５６億円になると予測され、家庭用ゲームに迫る勢いだ。グリーなどの交流サイト大手の課金収入増などにより、今後も安定した市場拡大が見込めると期待も高い。
（毎日新聞　2月21日(木)20時23分）

「４」があるとは思っていなかったので、結構びっくり。